ABNA24 : 英ガーディアン紙によりますと、イギリスの市場調査会社ミンテルは、ブラジル、インド、中国、イギリス、アメリカ、イタリア、スペイン、韓国、オーストラリア、タイ、カナダ、アイルランド、フランス、ポーランド、ドイツ、日本の16カ国を対象に行った最新の世論調査を発表しました。
それによりますと、ブラジル、スペイン、カナダ、イタリア、中国、タイの人々は、地球環境を楽観視しており、今から対策を取りこれまでの行動を改めれば、まだ地球を救うだけの時間があると考えていることが判りました。
一方、日本の人々はこの点で最も悲観的であり、行動の改善によって気候変動による危機を避けられると考えているのはわずか15％でした。
これらの国々では、消費者が企業に対し、自社商品が環境に与える影響をさらに公表し、消費者が情報を理解したうえでそれらの購入を選択できるようにすることを求めています。
IEA国際エネルギー機関は今年5月、二酸化炭素ガス排出量ゼロを目指す計画においては、地球温暖化物質削減に向けたエネルギー消費への人々の理解が重要性を持つと強調しています。
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