ABNA24 : 米世論調査会社「ラスムセン・レポート」が行った調査によりますと、回答をよせた米国民のうち58％が「メディアはまさに人々の敵である」という考えに賛同したことがわかりました。
また、メディアが人々の利益を害するという考えに対し、回答者の34％が「全面的に賛同する」としました。
さらに回答者の大部分は、「フェイクニュース」は問題であると考え、トランプ米前大統領の「メディアは人々の敵と化している」という発言に賛同するとしました。
一方、そのような考えは信じないとした回答者はわずか36％で、「全面的に反対する」としたのはそのうち23％でした。
今回のラスムセンの調査は、アメリカ国内の成人を対象に今月7日から8日にかけて実施されました。
トランプ前大統領は、任期中に幾度となく「国内メディアは腐敗している」と述べ、米メディアが自由ではないことを批判していました。
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