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世論調査、「アメリカ人の半数以上が将来に悲観的」

世論調査、「アメリカ人の半数以上が将来に悲観的」

ある世論調査の結果、アメリカ人の半数以上が1年後の将来について悲観的であることが判明しました。

ABNA24 : 米ABCニュースと調査会社イプソスが共同で行った世論調査の結果、アメリカ人の55%は自分たちの国がどこに向かっているのかについて悲観的であり、肯定的に見ているのは45%に留まっています。

したがって、ほとんどのアメリカ人は、今後12か月の自国の状況について悲観的であるということになります。

今年5月初旬の時点では、自国の将来について64%が楽観的だったのに対し、悲観的だったのは36%のみでした。

この減少傾向の理由は、アメリカでのデルタ株コロナウイルスの蔓延と、コロナ関連の一連の行動制限や再度のロックダウンへの不安などとなっています。

数時間前、アメリカ国立アレルギー感染症研究所のアンソニー・ファウチ所長は、CNNとのインタビューで、コロナ感染者の数の増加を理由に、国は間違った方向に進んでいると語りました。

米CNNが最新の統計として報じたところによりますと、米国でのコロナウイルス感染率は過去7日間の平均で60%増加し、新規感染者数は毎日平均4万9000人に達しています。

米国は現在、コロナ感染者数とコロナ感染による死亡者の数の両方で世界最多となっています。

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